ノーベル財団の資産運用
1901年に創設されたノーベル賞。
2020年現在で930人の個人と25の組織に授与されています。さて今年は…
アルフレッド・ノーベルの遺言に基づき「人類に最大の貢献をもたらした人々に贈られる賞金」がノーベル賞。
実はその賞金の源泉であるノーベルの遺産、現在に至るまで「資産運用」によって存続していることはご存知でしたか。ノーベル賞はその選考への影響を排除するため寄付などを受けず、その資産はノーベル財団により「長期・分散投資」がなされています。
財団の投資目的は「財務基盤の維持と独立性を保証するため、時間とともに十分に高い収益を達成すること」で、現在はインフレ調整後に少なくとも年間3.0％のリターン達成を目指しています。
その基本配分は株式55％、債券10％、不動産10％、オルタナティブ25％。
（「THE NOBEL FOUNDATION ANNUAL REPORT 2020」より）
ノーベルの遺産（元金）が1900年に3100万SEK（約3.9億円）で2020年の残高は5,176百万SEK（約659億円）と120年間で実に166.9倍（年換算利回り4.35％）となっています。※１SEK（スウェーデン・クローナ）＝12.74円で換算
もちろんこれは毎年ノーベル賞を授与（取り崩し）しながらの運用結果です。
そしてこの間には2度の世界大戦からコロナ感染まで目まぐるしい出来事が起こっています。
私たちの目指す「長期資産形成」も同様に、市場が不安定な様相を見せている今こそ、目先の下落やマスコミに惑わされることなく、それぞれのゴールを目指して長い航海を続けていこうではありませんか。
「時（時間）は金なり」「継続はチカラなり」
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・弊社は所属金融商品取引業者等の代理権を有しておりません。
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【手数料等について】
商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等（例えば、国内の金融商品取引所に上場する株式（売買単位未満株式を除く。）の場合は約定代金に対して所属金融商品取引業者等ごとに異なる割合の売買委託手数料、投資信託の場合は所属金融商品取引業者等および銘柄ごとに設定された販売手数料および信託報酬等の諸経費等）をご負担いただく場合があります（手数料等の具体的上限額および計算方法の概要は所属金融商品取引業者等ごとに異なるため本書面では表示することができません。）。債券を募集、売出し等又は相対取引により購入する場合は、購入対価のみお支払いいただきます（購入対価に別途、経過利息をお支払いただく場合があります。）。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて所属金融商品取引業者等ごとに決定した為替レートによるものとします。
【リスクについて】
各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況（財務・経営状況含む。）の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ（元本欠損リスク）、または元本を超過する損失を生ずるおそれ（元本超過損リスク）があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等（以下「デリバティブ取引等」といいます。）を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客様の差入れた委託保証金または証拠金の額（以下「委託保証金等の額」といいます。）を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客様の差入れた委託保証金等の額を上回るおそれ（元本超過損リスク）があります。
上記の手数料等およびリスク等は、お客様が金融商品取引契約を結ぶ所属金融商品取引業者等の取扱商品毎に異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客様向け資料等をよくお読みください。
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各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況（財務・経営状況含む。）の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ（元本欠損リスク）、または元本を超過する損失を生ずるおそれ（元本超過損リスク）があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等（以下「デリバティブ取引等」といいます。）を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客様の差入れた委託保証金または証拠金の額（以下「委託保証金等の額」といいます。）を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客様の差入れた委託保証金等の額を上回るおそれ（元本超過損リスク）があります。
上記の手数料等およびリスク等は、お客様が金融商品取引契約を結ぶ所属金融商品取引業者等（上記記載）の取扱商品毎に異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客様向け資料等をよくお読みください。
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