【第8回】景気後退を受け入れ、乗り越える
OECD（注）が9月26日に発表した2023年の世界経済成長率見通しは2.2%。
2022年の成長率は3％で、一般的に世界経済の成長率は平均速度3％といわれていることを考えるとスローダウン（景気後退）の見通しとなり、マーケットは株式、債券共に低調な推移となっています。
（注：ヨーロッパ諸国を中心とした、日米含む先進国が加盟する経済協力開発機構）
もし、今の市況で年末を迎えたとすると世界株式はリーマンショックに続く、戦後2番目の値下がり率となりますが、さて如何に。
このように私たちの長期資産形成の航海は、今、物価高による景気後退という嵐を受け入れ、そして乗り越え、次の好景気を捉えるべく海図を確かめております。
世界的に著名な投資家であるウォーレン・バフェット氏はその成功の秘訣として以下の言葉を述べています。
・第一のルール「損をしないこと」
・第二のルール「第一のルールを忘れるな」
なんだか謎めいていますが、ここでいう「損」というのは実際に生じた損失のことであり、運用途中にマイナスになっていることによる「評価損」ではないと考えます。
つまり、景気減速などの嵐が来ることを恐れ、途中下船してしまうのではなく、その後に訪れるであろう世界経済の成長という果実を享受すること目指して乗り越えようとの戒めではないでしょうか。
今回は私たちを勇気づけてくれる動画をプレゼントします。
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Time, not timing ｢株式市場の下落を乗り越える｣ 編 | Capital Group
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Time, not timing「タイミングに関する意外な事実｣ 編 | Capital Group
いかがでしたか。
私たちが捉えるのはタイミングではなく、未来ですね。
継続はチカラなり。
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商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等（例えば、国内の金融商品取引所に上場する株式（売買単位未満株式を除く。）の場合は約定代金に対して所属金融商品取引業者等ごとに異なる割合の売買委託手数料、投資信託の場合は所属金融商品取引業者等および銘柄ごとに設定された販売手数料および信託報酬等の諸経費等）をご負担いただく場合があります（手数料等の具体的上限額および計算方法の概要は所属金融商品取引業者等ごとに異なるため本書面では表示することができません。）。債券を募集、売出し等又は相対取引により購入する場合は、購入対価のみお支払いいただきます（購入対価に別途、経過利息をお支払いただく場合があります。）。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて所属金融商品取引業者等ごとに決定した為替レートによるものとします。
【リスクについて】
各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況（財務・経営状況含む。）の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ（元本欠損リスク）、または元本を超過する損失を生ずるおそれ（元本超過損リスク）があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等（以下「デリバティブ取引等」といいます。）を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客様の差入れた委託保証金または証拠金の額（以下「委託保証金等の額」といいます。）を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客様の差入れた委託保証金等の額を上回るおそれ（元本超過損リスク）があります。
上記の手数料等およびリスク等は、お客様が金融商品取引契約を結ぶ所属金融商品取引業者等の取扱商品毎に異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客様向け資料等をよくお読みください。
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